OECD（経済協力開発機構）とは？活動内容・加盟諸国をご紹介 - cocoiro（ココイロ）

OECDの方針により日本の教育も変化？

OECDは調査報告を行うだけでなく、教育改革のための提言も行っています。その内容によって日本の教育政策が影響を受けることもあるようです。

PISAによって日本の教育が変わった例としては、「PISAショック」とも呼ばれる2003年の結果があります。2000年の結果と比べてあまりに順位の下落が激しかったため、ゆとり教育がその原因を作ったとして学習指導要領が大幅に見直されるなどの改革が行われました。

ゆとり教育・ゆとり世代についてはこちらの記事で詳しく解説しています。

ゆとり教育とは何か？教育内容・子供の特徴・批判される理由を解説

ゆとり世代はいつからいつまで？年齢や特徴・時代背景についても解説

大きな話題にはなっていませんが、現在OECDが進めている「エデュケーション2030」は今後日本の教育にも影響を与えるものと考えられます。少子高齢化・環境・安全保障などの問題が現在よりも複雑化・深刻化しているであろう2030年を見据えて、子供に「生き延びる力」を与える教育を模索する試みです。

国内でもすでに、「アクティブ・ラーニング」「次世代型教育モデル」「新教科」「教員の資質能力向上」といったトピックが議論され始めているようです。

アクティブ・ラーニングについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

アクティブ・ラーニングとは？メリット・問題点、実際の授業について

先進諸国の教育政策に大きな影響を与えるOECDについて紹介しました。世界的な流れの中での日本の立ち位置を知る良い判断材料となると言えそうです。