ブラック企業を求人段階で見抜く5つのポイント!要注意フレーズも!

求人を見る段階で、ブラック企業であるかどうかはある程度知ることができます。特に、給与や残業、福利厚生に注目することがポイントです。今回の記事では、求人の段階でブラック企業を見抜く方法と、ブラック企業の特徴、ブラック企業が求人でよく使うフレーズをまとめました。

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ブラック企業の求人を見抜く5つのポイント

ブラック企業を求人の段階で見抜く5つのポイントをご紹介します。実際に入社して働いている場面を具体的に想像できるかどうかが、求人の段階でブラック企業であるか見抜く最大のポイントです。

給与が業界平均と比べて高すぎる・低すぎる

求人を見る際に、給与が同じような仕事をしているにもかかわらず高すぎる場合や低すぎる場合は、ブラック企業の可能性があります。低すぎる場合は、ブラック企業であると判別しやすいです。しかし、高すぎる場合は「魅力的な求人」と思えてしまうことがあります。

仕事内容が同じで、給与が高すぎる求人は、求人の見せ方が他の求人とは違うか、大きなノルマ達成が必要であるかの2パターンあります。

求人の見せ方が違う例では、見込み残業代が含まれている場合や、地域手当などのその他手当が含まれている場合があります。また、大きなノルマ達成が必要な場合は、能力があり達成できればいいですが、そうでない限りは長時間労働やパワハラへとつながる可能性が高いです。

給与形態がみなし残業や年俸制

月40時間はみなし残業として給与に組み込まれている場合は、月40時間は残業している社員が多いということです。つまり、月40時間の残業が前提となっている会社と言えるでしょう。月の出勤日が20日とすると、毎日2時間の残業は当たり前です。終業時間が17時の場合の退社時間は19時となります。

また、給与が年俸制の求人には管理職が多いです。管理職は、時給という考え方ではなく、アウトプットの質や量によって評価されます。管理職でもない立場で年俸制を採用している場合は、長時間労働につながる可能性があります。

仕事内容が抽象的

例えば、「お客様サポート」や「コンサルティング営業」というように、仕事内容がカタカナになっており、抽象的な場合は「何でも屋」になる可能性を持っています。お客様サポートであれば、お客様からのクレーム処理全般に携わる可能性は高いですし、コンサルティング営業であれば、商品販売をする営業という名の販売員になることもあります。

仕事内容の詳細をイメージできない場合は、働く前の面接で仕事内容を具体的に確認しましょう。可能であれば、すでに働いている社員の方の話を聞くことをおすすめします。さらに、契約する際の契約書の「業務内容」をきちんと確認するようにしましょう。

採用人数が多い

採用人数が多い企業は、その分離職率が高い可能性があります。具体的には、写真全体の人数の3割以上の人数を募集している場合は不自然だと考えるべきです。例えば、社員数が100人の会社で、35人の採用募集が出ていたら疑うようにしましょう。

もちろん、会社の規模や新規事業立ち上げなどの条件によって異なりますが、社員の母数に対して採用人数が多ければ、単純に研修やサポートに人的コストを割くことができません。

常に求人広告に載っている

採用人数が多いことと一緒にチェックしたいのが、求人広告に常に載っている会社かどうかです。みんなが「働きたい!」と思えるような会社であれば、求人情報は公開される前に希望者で埋まってしまいます。

しかし、リクナビやマイナビなどの転職サイトや、Indeedや求人ボックスなどの求人検索エンジンに常に同じ求人広告が載っている会社は、人が集まらない要素があります。採用人数が多く、常に求人広告に載っている場合は、離職率が高いため、社員を「コマ使い」と考えている可能性が高いと言えるでしょう。