日本の英語教育の現状と今後の動向を解説!指摘されている問題点は?

今、日本の英語教育が大きく変わろうとしています。小学校では2020年度、中学校では2021年度より新学習指導要領が全面実施され、2024年度の大学入試からは、新学習指導要領に基づいた大学入学共通テストが始まります。これらの改革に伴い、英語の授業内容や求められる英語力がどのように変わるのか、気になっている保護者の方は多いことでしょう。

そこで今回は、過渡期にある日本の英語教育の現状と問題点、今後の動向について解説します。記事の後半では、子供の英語教育との向き合い方についてもご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

日本の英語教育はどう変わる?

まずは、日本の英語教育が今後どのように変わるのかについて見ていきましょう。

小学校では英語が教科化される

小学校では、2020年度から新学習指導要領が全面的に実施されます。これにより、小学校の英語教育はどう変わるのでしょうか。

まず、英語を学び始める時期が早まります。従来、小学5・6年生に対して行われていた外国語活動が、3・4年生に前倒しされることになります(成績はつきません)。外国語活動の授業内容は「聞く」「話す」などのコミュニケーションに重点が置かれており、英語に親しむことを目標としています。

5・6年生からは英語が教科化されます。これにより、算数や国語などと同じように、英語も通知表に成績がつけられることになります。

5・6年生の英語の授業内容は「聞く」「話す」に加えて、「読む」「書く」が加わります。目標となる語彙の数は600~700語。この数は、現行の学習指導要領において、中学段階で身につける語彙数の目標である1,200語の半数程度です。

中学校・高校の授業はオールイングリッシュ化

小学校から本格的な英語学習が始まることにより、中学校と高校では学習内容が全体的に前倒しされ、従来に比べて教わる内容がレベルアップします。

目に見えて変わるのは英単語の数です。中学段階で目標となる英単語数は従来の1,200語から1,600〜1,800語に、高校では1,800語から1,800〜2,500語へと増加します。

また、中学校・高校の英語の授業は、これまでに比べてより実践的な内容となります。それを象徴するのが授業のオールイングリッシュ化です。オールイングリッシュとは、英語の授業を英語だけで行うことです。保護者世代の多くが経験した英語の授業形式との最大の違いと言えるかもしれません。