「貯められない」夫婦に朗報!共働き世帯の貯金額と貯金対策とは

子供の育児や老後に備えて、夫婦でしっかりと貯蓄していくことはとても大切。共働き夫婦であれば、収入に余裕がありそうですが、何かと出費があって貯蓄できていない家庭も多いかもしれません。今回は、共働き夫婦の貯蓄事情や貯められない夫婦の特徴、貯金対策についてご紹介します。

気になる共働き世帯の貯金事情

共働き世帯の貯蓄額

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」(2018年調査)によれば、世帯人数が2人以上の世帯の金融資産(預貯金、有価証券等)の保有額は、平均値1,151万円、中央値450万円でした。また、2017年の厚生労働省の発表によれば、2014年度の30~39歳の世帯の総所得金額は、平均で558.9万円、中央値が528万円となっています。加えて、夫婦のみの世帯は659.1万円、夫婦と子供の世帯は608万円という結果になりました。

月々どの程度貯めるのが理想か

結婚してから子供のいない30歳未満や30歳代は、貯蓄しやすい時期でしょう。夫婦の年収にもよりますが、理想の貯蓄率(毎月の可処分所得における貯蓄額)は20%。世帯の月収が50万円であれば、約10万円を目指していきましょう。特に子供が生まれるまでの時期は、会社での収入も増えますが、出産や子育て、住宅、車などの費用に備えて、準備していきたいですね。

高校入学までが勝負

共働き夫婦と子供1人の世帯は、子供が未就学の時期から小学校、中学校になるまでは平均貯蓄率が約18%で毎月10万円に近い金額をキープしています。

ただ、子供が高校、大学に進学すると、貯蓄額は一気に減って家計の収支はギリギリ。高校入学までがしっかり貯める時期のようです。次に、共働き夫婦と子供2人の世帯は、子供1人の世帯よりも貯蓄率、貯蓄額ともに少なくなっていきます。ただ、長子が高校に進学するまでの時期が、同様に貯めやすい時期であるようです。

共働きで家計にゆとりがある時期にこそ、しっかりと貯蓄しておくことが大切です。住宅買うか、子供を何人もうけるかによっても、必要な貯蓄金額は異なります。夫婦でよく相談した上で、ライフプランに合わせて貯蓄していきましょう。