子供の遠視用眼鏡について
次に遠視の子供が使用する眼鏡についての注意点について紹介します。「眼鏡は物を見るときだけかければいいの？」と疑問に思うかもしれませんが、使用頻度や眼鏡を作るときは、眼科医など専門家のアドバイスをしっかりと受けることが大切です。
お風呂や寝るとき以外は常にかける
視力などの視機能が発達するのは、前述した通り10歳ごろまでと言われています。なかでも、生まれた直後から3歳くらいまでが最も発達する時期と言われているため、視機能を正常に発達させるためにも目のピントが合う眼鏡をかけることが大切です。
特に遠視の眼鏡の場合はお風呂や寝るとき以外は、いつもかけていることが好ましいと言われています。長い時間眼鏡を外してしまうと、目がピントを合わせるために調節しようとするため、度が合わなくなり、眼鏡がかけにくくなってしまいます。
遠視の軽減具合や時期は人によってさまざまですが、まずはよく見える状態になることを心がけることが大切です。
必ず眼科で処方箋をもらう
健診のときには事前に各家庭に視力検査用の視標が送られてくるため、片目ずつ視力検査を行った上で結果を問診票に書き、提出します。実際の健診では問診票を元に視力不良の子供を判別し、眼科健診を行います。遠視が見つかった場合は眼科健診の際に処方箋を書いてもらい、その上で眼鏡屋等で適切な眼鏡を作ります。
眼鏡屋で視力検査を行っている場合もありますが、まずは眼科で検査を行った上で眼鏡を作るのが良いでしょう。
弱視、治療用眼鏡は健康保険の対象に
子供が弱視の場合、条件を満たしていれば治療用眼鏡等も健康保険の対象となるため、自己負担額が軽減されます。加入している健康保険組合から、療養費として給付されるので、対象の場合は加入している保険組合へ1度問い合わせをしてみましょう。
9歳未満の子供で治療用眼鏡等の購入にかかった費用の場合、義務教育前の子供で8割、義務教育就学後で9歳未満の子供には7割相当の額が支給となります。しかし、給付金額は眼鏡、コンタクトレンズなどの対象物によって上限額があることも覚えておきましょう。
平成18年4月1日より、小児の弱視、斜視および先天白内障術後の屈折矯正の治療用として用いる眼鏡およびコンタクトレンズ（以下「治療用眼鏡等」という）の作成費用が、健康保険の適用となり、患者様負担割合以外の額が療養費として償還払い扱いで、患者様に給付されることになりました。
対象年齢は9歳未満で、上記の「治療用眼鏡等」が給付対象です。一般的な近視などに用いる眼鏡やアイパッチ、フレネル膜プリズムは対象となっておりません。
（引用元：小児弱視治療用眼鏡等の療養費支給について｜日本眼科学会）
子供の遠視は早期発見がポイント！
子供の遠視は近視とは違い、斜視や弱視などの病気の可能性もあるため、早期発見・早期治療が大切です。定期的に健診を受け、子供の視機能の発達を妨げないようにすることを覚えておきましょう。
参考
子どもの遠視 ｜公益社団法人 日本眼科医会
「見る力」は8歳までに決まる 異常は早期発見が鍵｜日経DUAL
小児弱視治療用眼鏡等の療養費支給について｜日本眼科学会
子どもの弱視｜メガネスーパー 眼鏡(めがね、メガネ),コンタクト,サングラス,補聴器販売
