ブラック企業研修は体も心も壊す?おどろきの内容や対処方法を解説

ブラック企業、社員の心身を壊す職場環境や業務負荷を与える企業が現在社会的に大きな問題になっています。そのブラック企業では新人研修から過酷であることが少なくありません。今回はブラック企業の新人研修についてその内容から、なぜ過酷な研修を行うのか、また、新人研修がブラックだった場合の対処方法をご紹介します。

おすすめ転職サイトはこちら 公式
DYM就職
・学歴や経歴に不安があっても大丈夫!
・経験豊富なキャリアアドバイザーが内定まで徹底サポート!
・無料で応募書類の添削から面接対策まで対応!
リクルートエージェント
・転職支援実績NO1!
リクナビNEXTから求人を探すことも可能!
doda
・転職者満足度NO1!
・優良大手企業もズラリ!!
ミイダス
・精度の高い市場価値診断!
・専用アプリでスマートに就活を!

ブラック企業の過酷な新入社員研修にはどんなものがあるの?

肉体的に過酷なプログラム

ブラック企業の新人研修の特徴として挙げられるのが、肉体的に非常に過酷なプログラムであることです。もちろん、研修として体力が必要となるプログラムを用意することは、普通の企業でもあります。そのため、体力が必要となる研修が行われたからといって、ブラック企業であるとすぐに決めつけるのは早いでしょう。

ただし、その内容が十分な睡眠も取れないほど過酷なものであったり、けがをしていたり、体調を崩している社員にも強要している場合などは、ブラック企業と考えてよいでしょう。

極端に少ない睡眠時間

人間は睡眠時間が不足すると正常な判断ができなくなってしまうものです。ブラック企業の新人研修では、社員の正常な判断力を奪うためにも長時間にわたる研修プログラムを組み、受講者に十分な睡眠時間を与えないといった場合があります。

もちろん、このように睡眠不足な状態で体力的にも過酷なプログラムを課されれば、思わぬ事故を引き起こす原因にもなりかねず、非常に危険な行為です。

徹底的な人格の否定

通常の新人研修でも、講師から注意を受けることやアドバイスをもらう機会はあります。一方、ブラック企業の新人研修の場合、注意という範疇には収まらず、徹底的な人格否定が行われます。まるで、生きる価値もないかのように、今までの生き方から、人格まで否定されるような新人研修はブラック企業の特徴です。

さらに、このような人格否定は、何か自身がミスを犯したときに行われるとは限りません。何もしていなくとも、人格を否定するような叱責を受ける場合があるのです。

研修中のパワハラ・セクハラ

受講者を叩いたり、胸ぐらをつかんだりといった、暴力的な行為は許されることではありません。ブラック企業の新人研修はこのようなパワハラを伴う場合があります。

言論は、すぐにパワハラとは認定できませんが、人のいる場所で見せしめ的に何度も罵声を浴びせるなど、かなりグレーな行為が行われることもあるでしょう。もちろん、注意や叱責は会社生活では起こり得ることです。しかし、ブラック企業の新人研修では、そのような行為が常識の範囲を超えて行われています。

また、パワハラだけではありません。異性からの接触を強要されるなど、セクハラ的な行為が行われたり、言葉を浴びせられたりすることもあります。

病気・けがでも適切な処置を受けられない

研修中、病気にかかることや研修プログラムの中でけがを負うこともあるでしょう。ブラック研修の場合、けがや病気でも適切な処置を受けられないこともあります。

実際に、裁判となった事例を1つご紹介しましょう。福岡市の太陽光発電設備施工などを手掛ける株式会社サニックスの新人研修では過酷なプログラムを課した上で、研修中にけがをした社員に適切な処置を行わなかったそうです。この社員は、最終的には右足の膝に障害が残る結果になってしまいました。

このように、適切な処置を受けられなければ、障害が残ってしまったり、最悪の場合、生命の危険にさらされてしまうこともあるでしょう。

参考

「ブラック研修」で健康被害 会社の責任を認める画期的判決!|Yahoo!ニュース

外部との連絡手段の謝絶

日常生活において、スマートフォンをはじめとした連絡手段は欠かすことができないものであり、常に携帯している人が大半でしょう。ブラック企業の新人研修では、研修が始まる前にそれらの連絡手段をすべて取り上げられてしまうことがあるそうです。

これにより、研修中に何かトラブルに巻き込まれても外部に相談したり、助けを求めたりすることが不可能になります。もちろん、研修の講義中にスマートフォンの使用が制限されるのは当然といえど、自由時間においても外部との連絡手段を断つ会社の研修は注意した方がよいでしょう。

研修費用が自己負担・研修が無給

ブラック企業の新人研修では、会社の業務を行う上で必要な研修について、会社の指示で受講しているにもかかわらず、新人研修費用が自己負担であったり、研修が無給であったりする場合もあります。

新人研修でさえこのような取り扱いの場合、そのほかの局面でも会社が負担すべき費用の負担を社員が求められる可能性も高いのではないでしょうか。