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日常で使っている日本語を特殊スキルとして使える日本語教師は、海外での求人も見つけられる仕事です。「既に日本語は身についているから、現地で即戦力として働ける」とお考えになるのではないでしょうか。当記事では、日本語教師になるのに求められる採用条件や、海外の求人需要から見る日本語教師の現実をご紹介します。
海外での日本語教師の採用条件
日本語教師になるために必須な資格はありません。しかし、多くの求人情報で同様の条件が求められているため、日本語教師に応募するのに必要な条件はあります。
日本語を教える勉強をしたという証明
海外で日本語教師になる場合も、日本国内で働く場合と同様に次の3つの証明のうちどれかを満たしていることを求められます。
【日本語教師に求められる証明】
採用条件 | 日本語教師養成講座 420時間修了 | 日本語教育能力検定試験合格 | 日本語主専攻あるいは副専攻 |
学べる機関 | 420時間コース対応学校一覧|日本語教師の集い | 検定対策コース 対応学校一覧 | 大学 |
教育実習
時間数 |
学ぶ機関によるが、多い。 | なし。
将来的に義務づけられる可能性がある。 |
少ない。
学術的カリキュラムが中心で、最新の教育現場情報が反映されていない。 |
採用優先順位 | 1位 | 2位 | 3位 |
参考
日本語教員の資質・能力に関するこれまでの議論概要(2017.5.11)|文化庁
日本語教師の資格はどれが有利か?|JEGSジェグス・インターナショナル
日本語教師は日本語を教えるだけではなく、日本で社会人として働いた実体験を話す能力も求められます。そのため就業経験がある方が採用に有利なので、大学で学んだばかりの新卒者は日本語教師として働き口を探すのは難しいと言われています。
現地の就労ビザの取得
海外で日本語教師として働くためには、現地の就労ビザを取得する必要があります。国や時代によって取得条件は変化します。
下記参考で、中国、香港、シンガポール、タイ、ベトナム、マレーシア、インドネシア、台湾、韓国、インド、カナダ、アメリカの就労ビザの取得条件が詳しく説明されていますのでご覧ください。
参考
主要な国の就労ビザ・ワークパーミット取得条件一覧を徹底調査!(2019.4.3)|海外就職のABC
英語力・現地語力~「欧米圏」は必須・「アジア圏」は任意
英語力や現地語学の力は欧米圏では必須条件ですが、アジア圏は任意条件とされているのが一般的です。ただし、就労ビザの取得条件によっては現地語が必要な場合もありますので、アジア圏だから必ず任意であるとは限りません。必ず採用条件と就労ビザ取得条件は併せて確認しましょう。
英語力や現地語力を日本語教師に求めるか否かは、日本語教育の手法の違いで変わります。
【アジア圏と欧米圏の日本語教育手法の違い】
場所 | 教え方 | 説明 |
アジア圏 | 直接法 |
|
欧米圏 | 間接法 |
|
参考
日本語教師は英語力は必要か|JEGSジェグス・インターナショナル
アジア圏で日本語教師になるには(海外編)|JEGS ジェグス・インターナショナル
欧米圏で日本語教師になるには(海外編)|JEGS ジェグス・インターナショナル
アジア圏で現地語の能力が「任意」なのは何故?
アジア圏で採用条件に現地語を任意にしている理由は3つあります。
- アジア圏では母語が異なる生徒が一斉に授業を受けることが多いため、共通言語を1つに絞ることができないことがある。そのため、日本語を直接法で教える他に日本語教育ができない。
- そもそもアジア圏の現地語が話せる日本人がほとんどいないため、現地語を話せることを採用条件に課しても意味がない。
- アジア圏は日本語教育の需要が高いので、採用条件を厳しくすると求人応募者がいなくなってしまう。
欧米圏では日本語を間接法で教えるため、英語と現地語が話せることを採用条件として課しています。もともと求人数が少ないので、厳しい採用条件を課しても構わないことも関係しています。
日本語学習の需要を比較~アジア圏と欧米圏、どちらで働くか
日本語教師としてアジア圏と欧米圏のどちらで働く方が採用されやすいのか、日本語学習の需要に注目して考えてみましょう。
日本語学習の需要は経済情勢に比例する
日本語学習の需要は、日本との経済的なつながりの強さに比例します。
日系企業が海外に進出すると、現地に雇用が生まれます。日系企業の工場で働く現地の方にとって、日本語を学ぶことが生計に直結するようになるので、日本語学習の需要が発生し、日本語教師の求人が増加するという連鎖が起こるのです。
国際交流基金が海外における日本語教育機関の状況を把握するために実施した調査では、2018年度の日本語学習者数上位10か国は次のような結果が出ました。
【海外の日本語学習者数上位10か国の学習者とその増加率】
順位 | 国・地域名 | 学習者数 | 2015年度と比較した場合の増加率 |
1 | 中国 | 1,004,625人 | +5.4% |
2 | インドネシア | 706,603人 | △5.2% |
3 | 韓国 | 531,511人 | △4.4% |
4 | オーストラリア | 405,175人 | +13.4% |
5 | タイ | 184,962人 | +6.4% |
6 | ベトナム | 174,461人 | +169.0% |
7 | 台湾 | 170,159人 | △22.7% |
8 | 米国 | 166,565人 | △2.6% |
9 | フィリピン | 51,892人 | +3.7% |
10 | マレーシア | 39,247人 | +18.1% |
(2018 年度「海外日本語教育機関調査」結果(速報)(2019.10.8)|JAPANFOUNDATION
より一部抜粋)
上位10ヶ国の中で注目したいのは、2018年に経済連携協定(EPA)・自由貿易協定(FTA)を締結したインドネシア・オーストラリア・タイ・ベトナム・フィリピン・マレーシアです。現在、多くの日系企業が進出している影響で日本語学習への授業が急激に高まっており、中国を超える勢いで日本語教師の求人数が増加している国もあります。
アジア圏~日本語教師を求めている!就職しやすい
アジア圏は日本との経済的なつながりが強い地域です。そのため、日本国内よりも日本語教師の求人情報数は多く、より好みをしなければ比較的容易に就職先を見つけることができます。また、政府も各国・地域の状況に応じた日本語普及事業をさらに積極的に行うことにしているため、就職先を探す苦労は少ないと言えるでしょう。
参考
平成27年行政事業レビュー説明資料 国際交流基金運営費交付金(日本語普及)|外務省
欧米圏~日本語を学ぶ需要はほとんどない
欧米圏は日本との経済的なつながりが弱い地域であるため、お金を払って日本語を学習したいという需要があまりありません。そのため、欧米圏で日本語教育を行うケースはほとんど次の3つに限られているのが現状です。
- すでに就労可能なビザを持つ在住者や永住権所有者が、民間の語学学校でパートタイマーやプライベートレッスンとして教える。
- 現地の規定に従って現地の教職課程を取り、小中高校の先生になり、外国語の選択科目の一つとして教える。
- ボランティアプログラム(日本語教師アシスタント等)に参加する。
そのため欧米圏で日本語教師として働くのは、すでに自分が身を置いている国で、周囲から求められて自然発生的に始めるのが一般的なようです。