働く人々も「英語格差」を感じている
また、会社で働く人本人も、英語ができるできないによる年収格差を感じているようです。
2016年にテナインコミュニケーションは、人事評価や人事に関わる一般企業に務める会社員200人に対し、「英語格差に関する意識調査」を行っています。
勤め先における「英語力の低い社員と高い社員の年収格差」について最も多かった解答は「1.5倍程度の差を感じる」(31.3%)、次いで「1.3倍程度の差を感じる」(20.2%)、「2倍よりも大きな差を感じる」(14.1%)。以降、「1.7倍程度の差を感じる」(11.1%)、「2倍程度の差を感じる」(10.1%)と続きました。
また、「英語力の習熟度による昇進スピード等の格差があるか」という質問では、51%が「格差はない」、49%が「格差がある」と回答、「英語の習熟度による年収の格差を感じるか」という質問では、50.5%が「感じていない」、49.5%が「感じている」と回答しました。この結果を見ても、実際に英語ができるできないによる収入の差は実際にあることが伺えます。
出典：《英語格差に関する意識調査結果》 年収格差は英語力にあり 英語習熟度による年収格差、1.3～1.5倍が約半数 ～外資系では2倍の年収格差、昇進・採用にも影響～｜ソーシャルワイヤー株式会社
日本企業でも実践的な英語力を重視するように
英語能力による収入格差があるということは、それだけ企業も英語ができる人を求めていると言えるでしょう。しかし最近では、求める英語力が少しずつ変わってきたようです。
これまで、英語力と言えば、企業で使用される指標は「TOEIC」のスコアがほとんどで、求められる英語も曖昧に「日常会話」「ビジネス会話」と括られることが多かったような印象を受けます。ところが最近では、たとえば「プレゼンテーションをこなせる英語力」「海外拠点との協業を円滑に進められるように」など、要望が具体的になっており、より実践的な英語が求められるようになっていると言うのです。
2020年から思考される教育改革でも、英語教育に関しては「話す」「書く」など実用的な方針にシフトされます。TOEICも基本的にはリスニングとライティングのみの受動的な英語スキルを測るものでしたが、これからは、TOEFLやTOEICライテイング&スピーキングなど、アウトプットの能力を測る試験を採用する企業も増えてくるはずです。
今の子供たちが大人になるころには、本当の意味での英語力が必須となり、英語力による収入格差も今以上に大きくなるでしょう。
まとめ：絶対的に英語が必要な時代に突入
日本人の英語力は、現時点では世界的に低水準であるのが事実です。しかし、時代の流れと共に企業もより実用的な英語を求め、子供たちへの英語教育もより実践的なものが重要視されます。これからは、英語ができないことは、ビジネス面で大きなハンデとなり、年収にもより大きな影響が出るでしょう。将来的に収入面で困らないためにも、英語能力は早めに身につけるに越したことはありません。
