子供用携帯にはどんな特徴がある?今話題の格安SIMを使うポイントは? - cocoiro(ココイロ) - Page 2

子供にキッズ携帯を持たせるメリット

子供にキッズ携帯を持たせるメリット
子供が小学校に入ると学校の行き帰りや塾、留守番などの都合からキッズ携帯を持たせようと考える保護者は多いでしょう。少し前までは子供に携帯を持たせることに対して問題点だけが指摘されることもありましたが、現代の社会情勢や情報技術の発達によりそれほど抵抗がないものとなっています。

キッズ携帯は使い方次第では防犯グッズや緊急時の連絡ツールとして役立ちます。しかし、端末料金などの費用の問題やネット依存、有害サイトへのアクセスなど、不安な点があるのも確かです。そこで、子供にキッズ携帯を持たせるメリットキッズ携帯の使用制限などについて説明します。

端末料金・料金が安い

学生や社会人が利用する携帯、スマホは実質0円を売り文句に各携帯販売会社で競争が激化し、国が是正勧告を行うほどの過熱ぶりとなっています。毎日使用するツールであるため、なるべく料金を抑えたいというのは誰しも同じ考えでしょう。実際には、新規で端末を購入すると7万円以上することも珍しくなく、通話料やパケット通信料をフリー定額に設定すると毎月の支払額が高くなることもあります。

キッズ携帯は、通話先が制限されていたり、インターネットへの接続、アプリのインストールなどが制限されていたりすることによって、基本料金を低く抑えることができます。また、子供向けのデザインでカメラなども搭載されていないため端末料金もほとんどかかりません。

アプリやソフトが使えないので安心

家電や電子機器の操作に疎い親世代とは違って、子供はすぐに携帯やスマホの操作を覚え自由自在に使いこなすことができます。アプリやソフトが数多く存在することは知っていても、子供がどんなものをダウンロードして使用するか見当をつけることは難しいでしょう。

キッズ携帯は、あらかじめ登録してある相手としか連絡できないだけでなく、アプリやソフトもダウンロードできないシステムになっていることがほとんどです。有害サイトにアクセスしたり、ゲームにどっぷりとはまって携帯ばかりいじったりすることもないので安心して使用させることができます。

見守り用として使える

子供用携帯を持たせる親の1番の願いは子供の安全です。現代では共働き世帯も多く、子供が学校から帰ってきた後の様子を近くで見守ることができないことがほとんどでしょう。また、子供も小学校に入ると友達も増え、行動範囲が広くなります。親の目が届かないところで何をしているのか知るすべもありません。

キッズ携帯にはGPS搭載で居場所が確認できる、緊急時には居場所を自動的にメールで教えてくれるなど、子供を見守るためのサービスや機能が付加されています。遠く離れていてもいつでも電話で話せるだけでなく、万が一の際に子供を守ってくれるアイテムとして大きな安心を与えてくれるものとなります。

格安SIMをキッズ携帯で使う注意点

毎月の端末料金の分割払いや使用料金をなるべく安く押さえようと、最近では格安SIMを運用している方が増えています。大手3大キャリアと比べると場合によっては費用を半額以下に抑えることも可能です。また、データ通信のみのプランやデータ通信と通話料込みのプラン、少量データ通信のみのプランなど、安価なプランが豊富であることも大きな魅力です。

3大キャリアのキッズ携帯を中古で購入して格安SIMで運用する方法もありますが、キッズ携帯で提供されているサービスにはキャリア独自のものもあり、注意が必要です。ここでは、格安SIMをキッズ携帯で使う上での注意点について詳しく説明します。

故障の際のサポートが使いづらい

格安SIMは一般的にMVNO(仮想移動体通信事業者)から購入して、手持ちのキャリア端末で使用することを想定しています。MVNOは基本的に大手キャリアの回線の一部を借用してサービスを提供しています。3大キャリアなどと契約をしている場合は、故障の際、各携帯電話会社の故障修理窓口を利用すれば特に問題はありません。

しかし、キャリアが販売元でない端末を使用している場合や格安SIMの物理的な故障などについては、キャリアの故障修理窓口での対応はできないのが普通です。格安SIMの不具合、通信経路上のトラブルなど、端末に故障が起因しない場合は、契約しているMVNOに直接問い合わせ、再発行などの依頼をする必要があります。

キッズ携帯が使えない格安SIMもある

キッズ携帯のほとんどは3大キャリアが提供しているサービスであり、基本的にこれらのキャリアと契約していないとGPSでの位置確認などの機能を使うことができません。つまり、保護者が格安SIMを運用している際には、子供にキャリアのキッズ携帯を持たせていても居場所確認などのサービスを受けられないことになります。