こども保険とは?加入するメリットと加入前の確認事項も解説

こども保険とは一体どんな保険かご存じでしょうか。よく聞く「学資保険」とは違うのでしょうか。この記事ではこども保険の性質や特徴などを捉えて、こども保険に加入するメリットをご説明します。また、こども保険に加入する際の注意点や確認事項を解説します。迷ったら保険のプロに相談することもおすすめです。こども保険について知識を深めて、納得の保険選びをしましょう。

こども保険とは

子供の将来に備えた保険には学資保険とこども保険があります。学資保険とこども保険の厳密な区分は次の通りです。

  • 【学資保険】将来必要となる子供の教育資金のために積み立てをすることを目的とした保険。
  • 【こども保険】主に子供の万が一の事故によるけがや病気などに備えることを目的とした保険。

ただし両者に法律規定があるわけではないので、こども保険のことを学資保険と呼んでいる保険会社もあります。そのため、こども保険と学資保険は同じ保険商品だと考えて良いでしょう。つまり、こども保険とは、子供の教育資金や万が一の不幸に備えるための貯蓄性の保険と言えます。

こども保険は、終身保険・定期保険・養老保険などの死亡保険と同じ「生命保険」に分類される保険で、次の3つの性質があります。

  1. 貯蓄性:子供の将来にかかる教育資金を貯める。
  2. 保障性:子供の生活を現在から将来にわたって損なわれないように保護する。
  3. 医療費負担:子供の万が一の事故によるけがや病気にかかる医療費をまかなう。

3つ目の「医療性」については、近年、社会保障の発達に伴ってカバーできつつある傾向があります。

参考

最新!2019年7月版人気の学資保険ランキング|保険比較の保険市場

こども保険のタイプと返戻率

こども保険のタイプは大きく3つに分けられます。保険を選ぶ際に大切なことは、「返戻率」(へんれいりつ)です。返戻率とは、払った保険料総額に対して受け取ることのできる保険金総額の割合をいいます。

それでは、こども保険のタイプを、それぞれの特徴を捉えてみてみましょう。

医療保障型

子供の病気や万が一のけがに対する医療や死亡保障があるタイプの保険です。返戻率は100%を下回る保険商品が多いのが特徴です。保険の契約者(子供の保護者)が死亡した場合の保障(育英年金)が付いている商品も多くあります。

教育費貯蓄型

子供の病気や万が一のけがに対する医療や死亡保障がないタイプの保険です。返戻率が100%を超える保険商品が多いのが特徴です。子供の将来かかる教育資金を貯めることができ、進学の節目には祝い金や保険満期時には満期保険金を受け取ることができます。

医療保障+教育費貯蓄型

子供の医療保障のみがついており、教育資金の貯蓄を目的としたタイプの保険です。返戻率は100%前後で商品内容によって左右されます。

こども保険につけられる特約

こども保険は、基本の保険タイプに特約をつけて保障範囲を広げることができます。保険会社によって用意している特約に差があり、名称も異なります。そのため、特約内容をしっかり確認してから、特約を追加して保障を手厚くするかどうかを検討しましょう。

個人賠償責任保険

子供が他人にけがを負わせてしまった場合や、他人の物を間違って壊してしまった時に賠償してくれる保険です。子供の問題が金銭トラブルに発展した場合に、トラブルを長期化せず解決できる保険として人気です。

医療保障

子供の万が一の事故によるけがや病気についてかかる医療費を保障してくれる保険です。

保険料払込免除

保険の契約者(子供の保護者)が死亡またはその他の規定に該当するような身体障害状態になった場合に、以後の保険料の払い込みが免除されるという特約です。保険会社によって「その他の規定」には差がありますが、具体例として下記参考の第一生命のサイトをご覧ください。

参考

保険料払込免除特約(H13)について|第一生命保険株式会社

保険料の支払いは免除されても、こども保険の基本プラン内容の保険金を受け取れるのが一般的です。ただし、安易に判断せずに、保険料払込免除の内容を踏まえておきましょう。

育英年金(養育年金)/一時的なお見舞金

保険の契約者(子供の保護者)が死亡またはその他の規定に該当するような高度障害状態になった場合に、育英年金として満期になるまで毎年保険金が受け取れるという保険です。

死亡保障

子供が死亡してしまったときに保険金を受け取れる保険です。そもそもこども保険とは、子供が生きる上で必要な費用を貯蓄したり、生活を保護するための保険商品です。そのためこども保険と、我が子の死亡による保障にはあまり関係性がありません。また、子供の死亡を暗示するような印象がある保険のため、この特約に抵抗感のある保護者は多くみられます。死亡保障特約をつける際には、ご家庭でよくご相談されることをおすすめします。