学資保険の金額を決める時のポイント
実際に学資保険の金額を決定するにあたって気をつけたいポイントについて解説します。
月払い・年払いなどで保険料を支払い続けられるか
ソニー生命保険の「子どもの教育資金に関する調査」では、月々1万～3万円を子供の教育費に充てていることが分かりました。金額を決める際は、「満期で受け取りたい金額」の合計を確かめつつ、それまでに月々、もしくは年に一括で支払う保険料を払えるかどうかが重要になってきます。
満期で受け取りたい金額が多い場合は、月々などで支払う保険料もそれ相応に高くなります。保険料の支払いで生活が苦しくなってしまっては、元も子もありません。毎月、もしくは毎年支払うことが可能な金額を設定しましょう。
いつまでに保険料の払い込みを終えるか
「子供が何歳になるまでに保険料の払い込みを終えるか」も、受け取る保険金の金額が変わるポイントの一つです。
子供が18歳になったときに受け取る保険金を、0歳から支払い始め、10歳で支払いが終われば、残りの8年は保険金を満額運用する期間に変わります。一方、15歳で支払いが終わる設定にすると、満額で運用できる期間はたった3年になってしまいます。運用できる期間が長ければ長いほど、将来的に受け取れる保険金が増える可能性は高まってきます。
ただし、払込期間が短くなると、月々の保険料が高くなる可能性もあります。保険料をどのように運用したいかや、保険料の払い込みが可能かどうかを検討して、期間を決める必要があります。
「特約」をつけるかは要検討
学資保険には「医療特約」や「養育年金特約」などの特約をつけられる場合もあります。学資保険の返戻率を高くしたいのであれば特約はなるべく、つけないほうがいいでしょう。保障の幅が広がる分、保険料が高くなりますし、返戻率が低くなってしまう可能性があります。
先々のことを考えると不安になる方もいるかもしれませんが、学資保険の特約をつけるかは、よく検討したほうがいいでしょう。
終わりに
この記事では学資保険にいくら支払えばいいのかを示すために、将来どの程度学費がかかるのか、各家庭がどの程度のお金を積み立てているのかを解説しました。ほかの家庭と比べすぎる必要はありません。あくまで自分の子供の学費がどのくらい必要となるのかを確認して、保険金の額を決めましょう。
参考
子どもの教育資金に関する調査2019｜ソニー生命保険株式会社
「年収 200 万円以上 400 万円未満」世帯で教育費負担が 4 年連続低下｜日本政策金融公庫
学資保険返戻率ランキング2019～今1番高いのはコレ！【最新版】｜学資保険ランキング2019
28年度学費平均額｜旺文社教育情報センター
