子供が生まれたら学資保険！ と当然のように考えていたけれど、周囲からは「学資保険はあまりおすすめしない…」という声もちらほら聞こえてきます。そんな状況で迷っている方もいるのではないでしょうか。学資保険にはどのようなデメリットがあるのか、また他に学資を準備する方法としてどのようなものがあるのかを解説します。
もくじ
学資保険のデメリット
学資保険は保険商品なので、もちろんメリットもあればデメリットもあります。強制的な貯蓄が可能であるメリットがあるとはいえ、どのようなデメリットが存在しているのでしょうか。
投資としてみると利率が良くない
2019年現在、最も返戻率（へんれいりつ）が高い学資保険でも、戻り金は支払額の110%が上限だと言われています。返戻率は、支払った保険料に対して支払われる保険金の割合のことを指します。
返戻率が110%だった場合、100万円支払って110万円が返ってくるという計算になります。定期預金などよりは高い利益率ですが、投資として考えるとそこまで割りがいいわけではないと考える人もいます。
途中解約しづらく、資金の流動性がない
学資保険の解約返戻金が100%を超えるのは満期が近くなってからです。それ以前に中途解約すると、支払金額よりもかなり少ない額しか戻ってこないというケースがほとんどです。中途解約＝損という理解もできますので、ほとんどの人は中途解約をためらうのではないでしょうか。
また、せっかく貯めた資金が自由に使えないという点もデメリットに入るでしょう。現金や普通預金とは異なり、より利率の高い金融商品が見つかった場合などに、貯めた学資保険を元本として使いたいが解約すると損になる、というケースが考えられます。
柔軟に様々な投資を試してみたい人は、満期で縛られる学資保険はややストレスになるかもしれません。
インフレなどの物価変動に対応できない
学資保険の金利は基本的に固定となります。一方払込期間は5・10・18年などそれなりに長いため、急激なインフレなどには対応できません。
インフレほどの激しい物価変動がなくとも、子供が大学生になるまでに大学の授業料が高額になったり、緩やかに物価が上昇していったりすることはあるでしょう。
子供が0歳で契約した場合、支払った保険料は18年間塩漬けになるということになります。この点にリスクを感じる方は、学資保険を避けたほうがいいかもしれません。
追加の保障に魅力がない
学資保険の中には貯蓄に加えて、保障を重視した商品もあります。保障には、契約者（親などの保護者）が死亡した場合に子供に育英年金が支払われるなどの対応があります。
ただし、親の死亡保障は他の生命保険などで賄うことも可能ですし、子供の医療・死亡保障も割安の共済などに入ればカバーできます。そのため、総合的に見て学資保険だからこその魅力を保障に見出しづらいと考える人もいるようです。
保障をつけると元本割れすることもある
保障があると聞くと良い印象を受けますが、手厚ければ手厚いほど満期時の返戻率は低くなります。学資保険以外に死亡保障をつけていないという場合ならまだしも、他に生命・医療保険に加入している場合は過剰な保障になっている可能性があります。特に利率を重視する人からは、このような元本割れ商品は避けられているようです。
