共働き夫婦の教育費はどのくらい？
共働き夫婦が教育費にかけられる値段は、その収入によって大きく変わってきます。
Benesse総合研究所の調べによると、一般的に教育費にあててもいい金額は収入の5～10％です。それ以上教育費にお金をかけてしまうと貯蓄ができず、他の支出に影響が出てしまいます。
参考
「学校外教育活動に関する調査|Benesse教育総合研究所」
収入のゾーンごとに、どの程度教育費をかけていけばいいのか確認していきましょう。
世帯年収～450万円
世帯年収が450万円程度の場合は、月々にかけられる教育費は3万～3.7万円までです。子供が1人いる家庭で1～2つの習いごと、プラス学校関連の支出と考えましょう。月謝1万円程度の習いごとをするとして、単純計算で3つ習いごとをしてしまうと破綻します。
基本的に習いごとは月謝だけではなく、合宿やイベント、ユニフォームなど臨時でその都度発生するような出費が意外とあります。子供が2人いる場合はそれぞれ1つずつの習いごと、複数習いごとをさせたい場合は自治体や地区センターなどで開催している習いごとなどを探してみましょう。
地域によっては、地区の老人会や婦人会が無償で子供達に習字などを教えてくれる場合もあります。
世帯収入が450万円程度の場合は、地域とのつながりを大切にして、多様な経験を積ませてあげられるようにするといいでしょう。
世帯年収450～650万円
世帯年収が650万円までのゾーンの場合、月々にかけられる教育費は4～5万円ほどになります。このゾーンになると、兄弟姉妹が複数いてもそれぞれに何個か習いごとをさせてあげることが可能です。
1つの月謝が月々1万円以上するような習いごとを雑費を考えても、十分に子供の意思を尊重した習いごとをさせてあげることができます。ただし子供の年齢が上がるにつれ、学習塾に通わせることを視野に入れるのであれば、その時期に習いごとを精査する必要があります。
世帯年収650～850万円
世帯年収850万円までの共働き家庭が月々にかけることができる教育費は7万円前後です。
比較的余裕がある収入なので、私立小学校に通わせたいと考えるご家庭も多いですが、文部科学省の「平成26年子供の学習費調査.P3」によると月々に私立小学校にかかるお金は10万円程度になります。
何とか毎月の学校費を払うことができてもその他の支出がプラスされると、たちまち行き詰まってしまうので、十分に注意する必要があります。
世帯年収1000万円前後
世帯年収が1,000万円を超えてくると月々に使える教育費は10万円前後になってきます。この収入ゾーンであれば、子供を私立小学校などに進ませたりインターナショナルスクールなどに通わせても家計に大きく響きません。
子供に充実した教育環境を与えようとなると、私立小学校以外にも学習塾や英語スクールなど複数の習いごとが必要だと感じてしまいがちです。
収入に余裕があるこのゾーンの家庭でも、闇雲に子供の教育費がふくれ上がると収支のバランスが崩れてしまうので、バランスのいいライフプランを立てておきましょう。
