海外へ留学したいけれど、費用が高くてあきらめるしかないと悩んでいませんか？ 日本ではありがたいことに、海外留学を経済的にサポートしてくれる団体が官民問わず多くあります。経済的な理由で海外留学をあきらめたくないという方のために、給付型の「もらえる」奨学金を提供している10団体をご紹介します。
| 留学に行ってみたい人へ | 公式 |
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日本最大級の留学総合サイト【School With】
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スマ留
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MeRISE留学（ミライズ）
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カナダ現地留学エージェントの【カナダジャーナル】
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オーストラリア留学エージェントYAC Agency
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もくじ
公的機関の給付型奨学金
日本の留学生は年々増え続けており、2017年度時点で10万人を超えています。これは、社会的な背景として、日本がグローバル化しているところが大きいと考えられます。世界で通用する人材になるために、国際感覚を身につけたり、多様性を受け入れたり、語学力をつけたりする必要があります。ここでは、公的機関が主導する3つの給付型奨学金をご紹介します。
日本学生支援機構（JASSO）
日本学生支援機構は、「JASSO」とも呼ばれる独立行政法人です。「奨学金」「留学生支援」「学生生活支援」の3つの事業が行われています。そんなJASSOでは、4種類の給付型奨学金を提供しています。
- 海外留学支援制度（学部学位取得型）
- 海外留学支援制度（大学院学位取得型）
- 海外留学支援制度（協定派遣）
- 官民協働海外留学支援制度～トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム～
学部学位取得型では、月額5万9千円～11万8千円の範囲内で奨学金が支給され、年間250万円を上限とする授業料の実費を支給してくれます。支援期間は4年間で、採用人数は45人（2018年度実績）です。語学要件として英語であればTOEFL iBT80点以上、もしくはIELTS6.0以上が求められます。英語以外であれば、CEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠）でB2レベル以上が求められます。
参考
海外留学支援制度（学部学位取得型）｜独立行政法人日本学生支援機構
大学院学位取得型の奨学金は、月額8万9千円～14万8千円の範囲内で奨学金が支給され、年間250万円を上限とする授業料の実費を支給してくれます。支援期間は修士コースであれば2年間、博士コースであれば3年間で、採用人数は95人（2019年度実績）です。対象者は学士以上の取得者のみで、学業成績要件や語学要件、年齢制限などがあります。
参考
海外留学支援制度（大学院学位取得型）｜独立行政法人日本学生支援機構
協定派遣は、大学・大学院・短期大学・高等専門学校・専修学校に在籍している学生を諸外国の高等教育機関に8日以上1年以内で期間派遣するプログラムです。このプログラムは、所属している高等教育機関によって行き先や募集人数が異なります。
参考
トビタテ！留学JAPAN
2014年に官民共同で始まった「トビタテ！留学JAPAN」は、2020年までに高校生・大学生を約1万人海外へ送り出す留学支援制度です。応募コースは、「大学生等コース」「高校生コース」「地域人材コース」の3つがあります。支援の特徴は、大きく5つあります。
- 単位取得を前提とした留学だけでなく、インターンやボランティアなどの多様な活動を支援（語学留学のみの計画は支援の対象になりません）
- 学生が自分で設定した目標実現のために支援するので、留学プランは自分で設計する
- 留学事前事後の研修が充実
- グローバル人材育成のコミュニティができる
- 手厚い奨学金を給付される
「産業界を中心に社会で求められる人材」「世界で、又は世界を視野に入れて活躍できる人材」を育成するという基本方針をベースに審査していきます。また、「人物」と「計画」の2つの視点で評価されます。
参考
JAPAN-IMFスカラシップ・プログラム
JAPAN-IMFスカラシップ・プログラム（以下、JISP）は、海外で博士号取得を目指す人向けの留学支援制度です。JISPは、大学院におけるマクロ経済学の勉強に必要な2年間の経費（学費、医療保険、旅費、生活手当、書籍購入）が支給されます。
応募資格は、日本人であることとマクロ経済学の博士課程に在学中、もしくは出願中であり、博士号を34歳までに取得可能であることです。日本人がIMF（International Monetary Fund：国際通貨基金）で働くための第一歩と言える奨学金制度です。
参考
