美容師になるための方法まとめ！学校情報や体験談もご紹介

美容師は高度な技術やセンスを用いてお客様を磨き、満足感を提供する職業です。やりがいある仕事ができる美容師になりたい！　と憧れる子供は多いことでしょう。ここでは美容師になるための方法をまとめています。ぜひ、お子さんの将来を考える際に役立ててください。

美容師の仕事とは？

普段、接する機会も多い美容師という仕事ですが、具体的に美容師の業務にはどのようなものがあるのでしょう。また、外からではあまり知ることのできない、収入や業界の将来性といった面からも美容師という仕事に迫っていきたいと思います。

美容師はお客様の要望どおりのヘアスタイルを作り上げる仕事です。お客様の個性を大切にしながらも、流行に合ったヘアスタイルを提供します。サービス内容は、シャンプー、カット、カラーリング、パーマなどのほか、メイク、ネイルケア、着付けといったサービスも行うことがあります。

美容師の多くは美容院やサロンで活躍していますが、なかには雑誌の撮影やファッションショーなどで活躍する美容師もいます。

男女計の平均月収は23万円、年収にすると285万円程度です。ボーナスが支払われる美容院はあまり多くないようで、月収×12が年収として算出することができそうです。他の職業の平均は年収400万円ほどと言われていますので、美容師の収入は決して高いとは言えません。

さらに下積みのアシスタント時代は、月収15万円以下と低収入のことが多く、生活していくのがやっと、ということも珍しくありません。下積みを終えてスタイリストに昇格すると月収が20万円前後となり、自分の月の売り上げに対してインセンティブが付くことがあります。

雇われている場合は労働力に対しての収入が低い傾向にありますが、独立開業やフリーの道を選べば収入アップを見込めることもあります。

機械ではできない高い技術を必要とする仕事ですので、美容師という職業はすぐになくなるわけではないでしょう。しかし、国内の美容院は増加傾向にあるため、店の競争は激化しています。

今後は、ニーズがある高齢者向けのサービスや、海外に向けたサービスに目を向けると需要が見込めます。技術に加えて語学や福祉、介護といった知識を身につけると活躍の場が広がるでしょう。

美容師になるには国家資格である美容師免許が必要ですが、試験を受けるには「厚生労働省の認可を受けている美容師養成施設を卒業していること」が条件です。そして、ほとんどの美容学校は入学条件に高校卒業以上の学歴を必要としています。

次からは美容学校ごとの美容師になる方法をご紹介します。

厚生労働省指定の美容学校は「通学」と「通信教育」があり、通学の場合は、次のような過程の種類を選びます。

〇昼間過程に通う

全日制と同じ時間帯に授業が行われる過程です。2年の就学で国家試験の受験資格が得られます。昼間過程に通い美容師免許取得を目指す方法が、最も一般的です。

特徴は、国家試験対策に多くの時間を割いている学校が多く、ほとんどの昼間過程が国家試験の合格率が90％以上に達しています。また、美容の授業以外にも、選択制で自分の好きな科目を勉強できる学校はたくさんあります。学費は2年間で200～280万円前後が一般的です。

〇夜間過程に通う

夕方や夜から始まる過程です。昼間の仕事と両立しながら通うことができます。2年の就学期間で国家試験の受験資格を得ることができますが、学校によって卒業までにかかる年数が異なり、2年～2年6ヶ月のなかでばらつきがあります。

昼間過程に比べると国家試験の合格率が下がると言われていますが、学費が2年間で120万円～170万円という学校が多く、費用を抑えられる点が魅力です。

〇高等専修学校（高等過程）に通う

高等学校卒業と同等資格と美容師国家資格の取得の両方を目指す過程で、中卒者も入学可能です。美容の勉強と一緒に高校生が学ぶ教科も学習します。

時間帯は昼間と夜間があり、卒業までの年数は2～3年です。学費は通う年数や学校によっても開きがあり、2～3年で230万～360万円の学校が多いようです。

美容室で見習いとして働きながら受験資格を得たい、学費を抑えたい、昼間はメイクの勉強をしているが、合わせて美容師免許も取りたい、といった場合には、通信課程で学ぶという方法もあります。通信課程は3年以上の就学で国家試験を受験可能です。

内容は、日本理容美容教育センターが行う通信レポートの提出と、年に数回のスクーリングです。メリットとしては通学で学校に通うよりも学費が圧倒的に安く、3年間で50万～80万円程度で済む点です。

デメリットは、3年間の授業数が300時間と少ないため、自分で相当な努力をして技術や知識を取得し、試験対策をしなければならない点でしょう。難関な道ですが、働きながら技術を学び、学費を抑えられる通信制を選ぶ人はたくさんいます。